突然腰に激しい痛みが走る「ぎっくり腰」。その衝撃的な痛みから、「とにかく安静にしていなければいけない」と考える人も多いでしょう。実際、動くのもつらい状態になることから、できるだけ体を動かさずに回復を待つというイメージが一般的です。しかし近年、腰痛に関する医療の考え方は少しずつ変化してきています。腰痛の専門家によると、現在のガイドラインでは必ずしも長期間の安静を推奨しているわけではありません。痛みが強い直後は無理をする必要はありませんが、可能な範囲で日常の動きを続けるほうが回復に役立つ可能性があるとされています。必要に応じて痛み止めを利用しながら、徐々に体を動かしていくことが勧められるケースもあるのです。この考え方の背景には、海外で行われた研究結果があります。フィンランドで実施された追跡調査では、腰痛を抱える人々をいくつかのグループに分け、どのような過ごし方が回復に影響するのかが検証されました。調査では、安静を中心に過ごしたグループ、専門家の指導で運動を行ったグループ、そして痛みの範囲内で普段通りの生活を続けたグループが比較されました。多くの人は運動療法を行ったグループが最も改善したと予

重圧を喜びに変えて大役に挑んでいる唐田えりか（撮影・石井剣太郎）

ロッキーズの本拠地クアーズフィールドを訪問した権藤博氏【写真：黒澤崇】

年金収入で暮らす高齢者世帯にとって、課税されるかどうかの境界線は生活に直結する大きな問題です。特に「211万円の壁」と呼ばれる年金収入のラインをわずかに超えるだけで、住民税や介護保険料、高額療養費制度などの自己負担額が大きく変わることもあります。経済ジャーナリストで、All Aboutマネーガイドでもある酒井富士子氏の最新著書『60分でわかる！新・年金 超入門』（技術評論社）では、年金制度の基本から老後のマネープランの考え方までを分かりやすく解説しています。今回は本書から一部を抜粋し、年金受給額1万円の差でどれほど手取り額が変わってくるのか、シミュレーションとともに紹介します。年金受給額の違いで税金や社会保険料の負担が変わる会社を退職し年金生活に入ると、税金や社会保険料は、年金収入を基に計算されるようになり、年金収入額によって税金を支払わずに済んだり、社会保険料の負担が軽くなったりします。その金額の境界線を「211万円の壁」と呼び、年金のみで暮らす世帯が「住民税非課税世帯」にあたるかどうかのボーダーとなります（金額は前年の年金収入）。ただし、この金額は、住んでいる地域、世帯の種類（夫婦